第301回:SNS上のSEO情報は事業会社には合わないか意味が薄い…その理由と背景

ラウンドナップWebコンサルティングの中山陽平です。

このPodcast/書き起こしで得られること(要点)

  • SNS上のSEO情報がそのまま事業会社に役立ちにくい理由がわかる
  • SEOをテクニックではなく集客設計として捉え直せる
  • 地域商圏の会社が情報を受け取るときの注意点を整理できる

SEOの情報を探そうとすると、今でもSNSやネット上には大量のノウハウが流れています。タイトルタグの書き方、見出しの付け方、キーワードの攻め方など、手法だけを切り出した話は目に入りやすいです。ただ、中小企業の集客を支える立場から見ると、そうした情報は事業会社には合わないか、合っても意味が薄いことが少なくありません。

今回の中心にあるのは、SEOを「検索エンジン最適化」という言葉のまま受け取ると、手段だけを追いかけて失敗しやすい、という話です。

SEOを手段ではなく目的のように扱う危うさ

SEOは本来、検索エンジンから見込み客を集めるための一つの手段です。ところが「SEO」という言葉が独り歩きすると、何を実現したいのかを飛ばして、タグやキーワードのような細かい施策ばかりを見てしまうんですよね。

もちろん、個々の施策に意味がないわけではありません。ただ、それは戦略や目的が先にあって初めて効いてきます。どんなお客さんに来てほしいのか、何を見てもらいたいのか、そのためにサイトのどこを改善すべきか。そこが抜けたままテクニックだけ集めても、アクセスは伸びない、あるいは伸びても問い合わせにつながらない、という状態に陥りがちです。

テクニック論が通用しにくくなった背景

昔は、文字数を増やす、キーワードを詰める、リンクを積むといった施策が効いた時代がありました。しかし今は、そうした人為的な操作をGoogleが嫌う方向へ進んでいます。だから「こうすれば上がる」という魔法の杖のような情報は、どんどん効きにくくなっています。

それでもテクニック論が人気なのは、わかりやすく、すぐ試せそうに見えるからです。ですが、やることだけを先に受け取っても、前提が違えば結果は変わります。特に事業会社は、単に順位を上げたいのではなく、商売につながる集客をしたいはずです。そこを見失うと、努力の向きがずれていきます。

SNS上のSEO情報が事業会社に合いにくい理由

SNSやネットで発信されるSEO情報には、大きく分けて二種類あります。一つは、もっと上の戦略から考えようという話。もう一つは、細かなテクニックを並べる話です。後者の方が目を引きやすく、試したくもなります。

ただ、そこで語られている前提は、全国向けに集客するメディアやアフィリエイトサイト、ブロガー型のビジネスであることが多いです。地域密着型の会社や、限られた商圏で仕事をする会社がそのまま持ち込んでも、力が弱いか、ほとんど効きません。ネットの世界では前提が省略されがちなので、その情報が誰向けなのかを読み違えやすいのです。

考えるべきは検索エンジン対策ではなく顧客理解

では何を軸に考えるべきかというと、まずはお客さんです。お客さんが何を求め、どういう場面で検索し、何を見たら安心するのか。検索エンジンの前に、その理解が必要です。そのうえで、ホームページを役立つ情報の置き場として育て、アクセス解析やサイト内の反応を見ながら改善していく方が、ずっと実際の現場的です。

この考え方に立つと、SEOはホームページ活用全体の一部になります。検索だけでなく、他の流入経路も含めて、お客さんに届く導線を作る。その中で必要な施策としてSEOを見る方が、手段に振り回されません。

今後さらに強まる「言葉だけでは足りない」流れ

今後は、単語を入れたから評価されるという世界から、コンテンツの中身と検索する人の意図の対応をより深く見る方向へ進んでいくはずです。そうなるほど、タグの小手先より、誰のために何を書いているかの方が重要になります。

だからこそ、見出しタグがどうだ、タイトルタグがどうだという断片的な議論に時間を使いすぎるより、顧客理解とサイト全体の役割を見直した方がよいのです。

まとめ:SEO情報は前提ごと受け取る

SEOの情報があふれている今、事業会社がやるべきことは、手法をたくさん集めることではありません。その情報がどんな商売を前提にしているのか、自社の集客構造と合っているのかを確かめることです。

SEOは目的ではなく手段です。検索エンジン最適化という言葉に引っ張られすぎず、お客さんに見てもらい、問い合わせや商談につなげるためにホームページをどう使うか。その上の視点から見直すことが、遠回りに見えて一番確実です。

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