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ラウンドナップWebコンサルティングの中山陽平です。
このPodcast/書き起こしで得られること（要点）
- YouTubeは更新の早い情報確認には弱く、古い動画が残り続ける前提で使う必要がある。
- テキスト、動画、音声は同じ「コンテンツ」ではなく、受け手との距離感がそれぞれ違う。
- 音声はもっとも親密で難易度が高く、会社としていきなり始めても定着しにくい。
- 動画はYouTube内の再生回数を追うより、自社サイトやメールの中で役割を持たせる方が実際の現場に効きやすい。
YouTubeを情報源として使う時の弱点
動画発信が増えている今だからこそ、最初に押さえておきたいのは、YouTubeが万能な情報媒体ではないという点です。特に状況が時間単位で変わる局面では、この弱点がかなり効いてきます。
古い動画を上書きできない
YouTubeでは、後から情報が変わっても、元の動画をそのまま差し替えることができません。コメント欄や概要欄で補足はできても、視聴者の目に最初に入るのは元の内容です。だから、補助金や申請方法のように変化が早いテーマでは、数日前の動画でもすでに古くなっている可能性があります。
「最近見た動画」が正しいとは限らない
今の数日は、平時の数か月分に近い変化幅がある。ところが視聴者の感覚では、3日前や1週間前の動画はそこまで古く見えません。このズレが厄介です。だから動画を見て「なるほど」と思ったら、その発信者の最新情報や公式の情報に必ず当たり直す。この癖が必要になります。
コンテンツは距離感で選ぶ
ここからが本題で、動画と音声を一緒に考えない方がいいという話につながります。どちらもコンテンツではあるのですが、受け手との距離感がかなり違います。
文字は遠く、動画は一気に近づく
テキストは、自分のペースで読み、止まり、戻れるので、最初に触れる情報として距離が遠い。だから大量に必要になります。一方、動画は顔、動き、話し方といった感覚的な情報が一気に入ってくるぶん、受け手との距離をぐっと縮めます。まだそこまで近づきたくない相手にとっては、動画の再生ボタンが重く感じられることもあります。
距離を無視すると見られない
「今みんな動画を見ているから、自社の動画も見られるだろう」と考えて作っても、受け手の距離感を無視すると反応は出ません。まず遠い距離の人に何を届けるのか、少し近い人には何を見せるのか。この順番を踏まえて、テキスト、動画、メール、資料といった形を選ぶ必要があります。
音声はもっとも近いぶん、立ち上げが難しい
この回で面白かったのは、動画よりさらに距離が近いものとして音声を位置づけていた点です。実際に運用している感触としても、これはかなり納得感があります。
イヤホンで届く声は一対一感が強い
音声は、イヤホンやヘッドホンで直接耳に入ることが多く、日常の感覚ではかなり親密です。だから、会社全体の無機質な情報より、「この人の話をもっと聞きたい」と思われる個人の存在が前に出やすい。ラジオやポッドキャストに冠番組が多いのも、その距離感と無関係ではありません。
企業アカウントの新規参入は時間がかかる
実際、音声は反応が出るまでかなり時間がかかります。企業として始める場合はなおさらで、経営者や前面に出る人物がはっきりしていないと定着しにくい。だから最初の選択肢としては、音声から入るより、動画の方が組み立てやすいという整理になります。
動画はYouTubeで当てるより、自社導線で効かせる
では動画はどう使うべきか。ここで外してはいけないのが、「YouTubeで再生回数を伸ばすこと」と「商売に役立つこと」は同じではない、という点です。
YouTube上の再生回数を追いすぎない
ビジネス系の動画が、YouTubeの中だけで自然に大きく広がるケースはそう多くありません。特にBtoBでは、たまたまYouTubeで見つけた会社をそのまま商談候補にする流れは限られます。再生回数を追い始めると、内容が本来の顧客からずれていきやすいのも注意点です。
ホームページやメールの中で使う
現実的なのは、ホームページに埋め込む、フォローメールに入れる、ステップメールの一部に使う、といった形です。そこで見るべき数字も、総再生回数ではなく、そのページに来た人の何割が再生したか、送った相手の何割がクリックしたかといった実際の現場の数字です。動画は単独で当てにいくものではなく、自社のマーケティング導線の中で役割を持たせるものだと考えると使いやすくなります。
まとめ：動画と音声は「なんとなく」では使い分けられない
動画と音声は、どちらも情報量が多いぶん強い手段ですが、受け手との距離感が違います。音声はとくに親密で、個人への好感や信頼が前提になりやすい。動画は企業でも扱いやすい一方で、YouTube上の再生回数を追うより、自社サイトやメールの中でどう効かせるかを考えた方が成果につながります。そして情報収集の面では、YouTubeは変化の早い話題に弱い。こうした実際の使い勝手を踏まえて、媒体の選び方を決めることが大切です。
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